資格・費用・キャリア

ヘリコプター操縦士になるには｜資格取得の全ステップ

01ヘリコプター操縦士への道　全体像

資格取得の流れ

ヘリコプター操縦士になるためには、自家用操縦士→事業用操縦士→就職→型式限定→定期運送用操縦士という段階的なステップを踏むのが一般的なルートです。最短でもプロとして働けるまでに2〜4年かかります。

順	ステップ	主な要件	目安期間・費用
1	身体検査（第二種）	航空身体検査医による検査。視力・心肺機能等	訓練開始前に取得
2	自家用操縦士取得	飛行時間40時間以上・学科試験・実地試験	6〜12ヶ月・約500〜700万円
3	事業用操縦士取得	飛行時間150時間以上（機長50時間以上）・学科・実地	1〜2年追加・計1,500〜2,500万円
4	身体検査（第一種）	事業用取得と同時期に取得。より厳格な基準	就職前に取得必須
5	就職・型式限定変更	航空会社・官公庁等への就職。会社の機種に型式転換	就職後1〜3ヶ月の型式訓練
6	定期運送用操縦士	総飛行時間1,500時間以上・機長250時間以上	就職後5〜10年以上

自家用操縦士の要件（施行規則より）

自家用操縦士（回転翼航空機）を取得するには、17歳以上であること、有効な航空身体検査証明（第二種以上）を持つこと、所定の飛行経験を有すること、学科試験および実地試験に合格することが必要です。

自家用操縦士は「報酬を受けないで無償の運航を行う航空機の操縦」のみ可能です。趣味でヘリを飛ばす・自家用として使用するといった用途に限られ、仕事として報酬をもらって飛ぶことはできません。プロを目指す場合は自家用取得後、引き続き事業用の訓練に進むのが一般的です。

国内・海外訓練の選択：自家用操縦士の訓練は国内の訓練校でも、米国・オーストラリア等の海外訓練校でも取得可能です。海外取得の場合、国内での書き換え手続きが必要です。費用・期間・環境の違いについてはキャリア-005で詳しく解説しています。

事業用操縦士の要件

事業用操縦士（回転翼航空機）は、18歳以上・総飛行時間150時間以上（うち機長としての飛行時間50時間以上）などの要件を満たし、学科試験・実地試験に合格することで取得できます。

事業用操縦士を取得することで、報酬を受けての飛行・航空機使用事業（遊覧飛行・農薬散布・測量・報道取材など）の操縦・航空運送事業の副操縦士業務が可能になります。これがプロのヘリコプターパイロットとして働くための最低限の資格です。

事業用操縦士を取得しても、最初から単独で機長として商業飛行できるわけではありません。就職後は会社の機種への型式限定変更訓練・副操縦士としての経験積み・社内審査通過などの過程を経て、初めて機長として運航できるようになります。

事業用操縦士と第一種身体検査証明を取得後、いよいよ航空会社・官公庁・報道機関等への就職活動となります。採用後は会社が運航する機種への型式限定変更訓練（型式転換）を受けます。

型式限定変更訓練は通常、地上学校（型式の構造・システム・緊急手順の座学）→シミュレーター訓練→実機訓練→社内審査というステップで進みます。期間は機種の複雑さにより1〜3ヶ月程度が一般的です。大型双発機（AW139・EC225等）の場合はより長期にわたります。

定期運送用操縦士（回転翼）の主な要件

定期運送用操縦士（回転翼航空機）は、21歳以上・総飛行時間1,500時間以上（うち機長としての飛行時間250時間以上）などの要件を満たし、学科・実地試験に合格することで取得できます。